投資不動産を事業にされている会社様の新規アポイントの他、5社の営業代行を開始致しました。過去の事例で見てみますと、10アポイント以上のアポイントをご提供している場合、受注率も高くなってきております。

 

投資不動産のアポイントの場合、年収500万以上、正社員、公務員、2年以上の勤続勤務、金融事故の有無の確認などを行った上でアポイントをご提供しております。